ホームタウン

ホームタウン（英: hometown）とは、日本のサッカーのJリーグや、バスケットボールのB.LEAGUEなどのスポーツクラブが、本拠地としている地域のことを指す。

用法

プロ野球などでいうフランチャイズ（地域保護権）とは、似ているがかなり異なる。

「フランチャイズ」は試合の開催などの興行活動を独占的に行うことのできる営業権、興行権の意味合いが強い。これに対して「ホームタウン」には興行権の意味は含まれない。「ホームタウン」はクラブチームがその地域社会と密着して活動しているという意味合いが強い。

なお、一般的には「故郷、育った町」という意味である。

Jリーグ

日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）では、Jリーグ規約（以下本節に於いて「規約」とする）第24条に於いて「Jクラブのホームタウン（本拠地）」を定義づけており、ホームタウンに於いてクラブが「地域社会と一体となったクラブ作り（社会貢献活動を含む）を行い、サッカーをはじめとするスポーツの普及および振興に努めなければならない」（規約第24条第2項）と定めている。

プロ野球のフランチャイズ（保護地域）は都道府県を単位としているが、Jリーグでは市町村または特別区単位でホームタウンが制定されている（規約第24条第1項）。参加各チームは原則としてホームタウンのスタジアムで全主催ゲームの80%を開催することが義務付けられている（規約第40条第2項）。また、1999年からは同一都道府県の複数の市区町村をまたいだり、また本拠となる都道府県全域をホームタウンとすることができる「広域ホームタウン」が認められるようになった。ただし、鹿島アントラーズはJリーグに加盟した1992年当初から特例で広域ホームタウンが認められていた。

ちなみに、2025年現在J3を含むJリーグ会員クラブで、都道府県全体をホームタウンと指定しているのは札幌、仙台、秋田、山形、福島、群馬、FC東京、東京V、新潟、甲府、富山、金沢、名古屋、岐阜、鳥取、岡山、山口、徳島、愛媛、長崎、大分、琉球の23クラブで、このうち県内全市町村をホームタウンに指定している新潟と山口、「東京都」をホームタウンとしているFC東京と東京Vを除いては、この中から中心となるホームタウン自治体を定めている。

なお、やむを得ない事情でホームタウンを移転する場合は、実施する1年前までにJリーグの理事会、実行委員会の承認を得ることが義務付けられている（規約第24条第5項）。

過去にJリーグのクラブでホームタウンを移転した例はヴェルディ川崎が2001年に川崎市→東京都に移し、チーム名を「東京ヴェルディ1969」に変更した事例がある。また、ジェフユナイテッド市原は2005年にホームタウンに千葉市を含めて市原市からホームスタジアムを移転、チーム名を「ジェフユナイテッド市原・千葉」に変更した後、クラブ機能も2009年に千葉市に移転させて実質的にホームタウンを移転させており、ザスパクサツ群馬は対外呼称を「ザスパ群馬」に改めた2024年に、ホームタウンの中心となる自治体を前橋市のみに変更（吾妻郡草津町を除外）している。このほか、コンサドーレ札幌（川崎市→札幌市）、水戸ホーリーホック（土浦市→水戸市）、大宮アルディージャ（旧・浦和市→旧・大宮市=現在は合併によりさいたま市）、アビスパ福岡（藤枝市→福岡市）の各クラブはそれぞれJリーグ加盟前にホームタウンを移動している。

ホームタウンとなっている自治体全てがマッチスポンサーとなっているホームゲームがあるクラブがあれば、全てのホームゲームがホームタウンの自治体の一部分が持ち回りでマッチスポンサーを担当するクラブも存在する。

なお、2021年10月16日のスポーツニッポンが、2022年度のシーズンで「ホームタウン制度の廃止を検討している」と報じたが、Jリーグチェアマン（当時）の村井満はこの報道を事実無根として否定し、以後もそのような動きはない。

B.LEAGUE

B.LEAGUEでは発足初年度となる2016-17シーズンの加盟要件としてホームタウンを定め、その地域内にホームアリーナを設置することを挙げ、B1ではホームゲームの8割、B2では6割をホームアリーナで開催することを原則としている。なお、青森、愛媛の2クラブは2016-17シーズンでは特定のホームタウンを定めておらず、ホームアリーナも指定していなかったが、翌2017-18シーズンからそれぞれ指定した。

クラブはホームタウンにおいて、社会貢献活動を含めて地域社会と一体となったクラブ作りを行い、スポーツの普及および振興に努めなければならないとしており、地域に密着した活動が求められている。また、ホームタウンの変更は原則としてできないが、理事会の承認を受けて同一の都道府県内にある市区町村をホームタウンに追加することは可能である。やむを得ない理由により、ホームタウンを変更する場合には、変更の日の1年以上前までに理事会に申請し、その承認を得なければならない。

ホームタウン一覧

所属、地区は2023-24シーズンのカテゴリ。

B1リーグ

B2リーグ

B3リーグ

その他の種目

フットサルのFリーグでは、クラブ数が少ないため、リーグ開始当初は3回総当りを採用しており、それぞれのホームタウンでの1回ずつにプラスし、リーグ主管によるセントラルマッチ（中立地開催）での1回総当りを加えていたが、2013-14年シーズンのみ4回総当たり（便宜上2ステージ制）となり、原則的には「ホーム・アンド・アウェー2回ずつ」になったが、従来通りリーグ主管中立開催試合（同シーズン12試合）も継続した。
バレーボール・Vリーグでは、「ホームタウン」制度として、そのクラブの練習所のある所在地を本拠地として位置づけているものがあるが、プロ野球やJリーグのような完全なホーム・アンド・アウェーではなく、中立地でのセントラル開催が多い。
バスケットボール女子のWリーグでは、ホームタウン制度を採用しており本拠地での試合を「ホームタウンゲーム」として行っているが、完全なホーム・アンド・アウェーとはなっていない。

ホームタウンに準ずる地域

競技によっては、リーグ機構が定める正式なホームタウン以外に、加盟するクラブ独自の判断で自治体をホームタウンに準ずる扱いとするケースが有る。

Jリーグに於ける例

Jリーグでは、一部のクラブで「フレンドリータウン」などの名称で、正式なホームタウンの近隣・関係が深い市区町村をクラブ独自の判断でホームタウンと同等又は準ずる扱いを行っている。

前述通り発足当初のJリーグはホームタウンを原則として1市区町村だけとし、J2発足のタイミングで広域ホームタウンの規制が緩和されたこともあり、この仕組みが全クラブに拡がるまでには至らなかったものの、福岡県では県内市町村の「フレンドリータウン」化が進められている。また水戸ホーリーホックのように、後に正式なホームタウンに昇格させた例もある。

「全県ホームタウン」制を導入するクラブでも、「中心自治体」を明示している場合や都道府県自治体レベルだけでホームタウンを設定している場合、それ以外の市区町村は「フレンドリータウン」に近い扱いとなる。一例としてFC東京と東京ヴェルディ1969は、東京都庁がホームタウン自治体窓口となっているため、理論上はFC町田ゼルビアのホームタウンである町田市や小笠原村もホームタウンに含まれるが、都内の全市区町村はホームタウンとして明示されていないため、ホームスタジアムや練習場がある多摩東部の各市は関係クラブ独自の判断でホームタウンの「中心自治体」と同等の扱いにしている。